| 〜サプリメント消費大国「アメリカ」〜 |
◆ＰＡＲＴ 1「アメリカのサプリメント事情」
数年前、すでにアメリカでは、サプリメント利用率が成人の60％を超えていました。この2004年には、70％を超えるのでは？という予想もあり、いや、もう超えているのではないか？という説もあります。
そんなアメリカでは、サプリメントはまさしく「予防医療」の一環として、ほとんどの場合、健康維持のために利用されているようです。
これは言うまでもなく、正しい認識であり、国民全体がそうした正確な情報を持ち得ている背景には、アメリカと日本では大きく異なる「国の姿勢や対応」があるからでしょう。
アメリカは国全体が非常に積極的ですが、日本はまだまだ消極的であり、また保守的です。加えて、依然として悪質な業者も多く、一般消費者には本物とニセモノの区別がつきにくいのが現状です。
一方、アメリカでは、94年10月25日、クリントン前大統領が、
「食事がライフスタイルや寿命に与える影響に国民の関心が高まっている。政府がサプリメントへの対応を、健康増進のために改めることは時流にかなうものだ」
こう述べた後、栄養補助食品健康教育法（ＤＳＨＥＡ法）に署名しています。
なんと！今からほぼ10年前のことです。 |
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◆ＰＡＲＴ 2「情報の開示」
この法律によって、サプリメントは「食品」と「医薬品」の中間に位置づけられたわけですが、その背景には実際的な問題、すなわち、心臓病や肥満など生活習慣病の増加や、高い医療費などによる国民の健康意識の高まり、といった国民の生の声があったことも事実で、事実、法案が示されると、一般市民から200万以上の賛成意見が寄せられたそうです。その当時のことを、法案づくりの中心、オリン・ハッチ上院議員のチーフスタッフ、パトリシア・ナイトさんは、「国民が議会にあれほど関心を寄せたのは、ベトナム戦争以来のこと」と言っています。こうして、圧倒的な賛成の声をバックに、法案は上、下院とも全会一致で可決されました。
このDSHEA法で注目すべきは、"情報の開示"ができるようになったことです。それまでは、製品ラベルに情報が表示されていませんでしたが、これを機に、国民が「何に効くのか」「どう使えばいいのか」といった情報を手に入れられるようになりました。
この問題を日本に置き換えてみると……、
ようやく、情報の開示が少しずつ認められ始めていますが……、まだまだ、情報を表示すると「お縄」になるケースが圧倒的のようです。しかも、その大儀名分は、「国民の安全を守るため」だというのですから、時代遅れと言わざるを得ません。
インターネットの普及、情報の氾濫、高齢化・少子化問題に端を発する健康への関心の高まりなどを考えると、もはや、サプリメントを排除、もしくは隠蔽することは不可能です。そういった今、情報を隠蔽することが安全につながるというのは、いかがなものでしょうか……。
この問題について、ある書籍では、その原因として"国とメーカーの癒着"を挙げていました。要するに、海外サプリメントが売れると日本のメーカーが困るという図式です。
もちろん、それが事実かどうかは知る由もありませんが、今の国内情勢を省みると、多くの国民はそれを信じてしまっても、おかしくなないような気がします。そういった国民感情が、今の小泉人気を支えているわけですから……。
話はアメリカに戻って、
ＤＳＨＥＡ法によって、科学的根拠があれば同局に通知するだけで情報を表示できるようになったことで、世界最大の医学研究機関、米国立保健研究所（ＮＩＨ）に、新たに「栄養補助食品室」が設けられました。いよいよ、国を挙げてのサプリ大国への歩みが始まったのです。
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◆ＰＡＲＴ 3「アメリカのサプリメントが優れている理由」
アメリカの大手サプリメントメーカーの工場の多くは、実は、来年冬季五輪が開催されるユタ州にあります。ユタ州は１年間を通して湿度が低く、製造過程で余分な水分が含まれにくく、安定した製品ができるからだそうです。
そのユタ州に工場を持つ大手メーカー「ネイチャーズ・ウェイ社」では、「消費者から評価を得るには、効能や安全性を科学的に示すのが重要」という考えのもと、臨床試験の結果などを積極的に公開しています。こういた企業努力が、消費者へのアピールにつながっていることは言うまでもありませんが、ここで重要なことは、同社が商品に対して、それだけ自信を持っているということです。
逆説的に言えば、それだけの競争力を備えた商品でなければ、アメリカでは生き残れないとも言えるでしょう。要するに、アメリカのサプリメント消費者の多くは、「自分の目で正しいものを見極め、自分の健康のために利用する」そういう賢さを持っています。（※もちろん、情報の開示が認められたため）だから、クオリティの低い商品や粗悪品は、最終的には市場から淘汰されていくわけです。
今、アメリカの市場には、そういった好循環が生まれています。（最近の日本における電話会社の競争同様、自由競争の基本ですが……）そういった国全体の動きがバックボーンにあるからこそ、アメリカのサプリメントは世界で最も優れていると言われているのです。 |
◆ＰＡＲＴ 4「サプリメント市場の今後の展望」
アメリカサプリメント市場の売上高は、昨年167億3000万ドル（約2兆円）でした（ニュートリション・ビジネス・ジャーナル調べ）。この数字は、約7000億円と推定される日本の健康食品市場の約3倍です。
ニュートリション・ビジネス・ジャーナル誌によると、アメリカでは成人の61％がサプリメントを利用していて、最も好まれているのはビタミン類で、市場全体の37％だそうです。（特に、一粒の中に各種のビタミンが含まれる総合ビタミン剤がよく売れているとのこと）
また、北米原産のハーブであるアカネシアやイチョウ葉エキスなど、ハーブ系も人気が高いそうです。アカネシアは免疫力を高める効果があるとされていて、風邪のひきはじめに子どもに飲ませる家庭が多く、一方、イチョウ葉には血流をよくする作用があるとされていて、ドイツなどでは以前から医薬品として扱われています。
ＤＳＨＥＡ法の成立以降、毎年10％以上のペースで成長してきたサプリメント市場は、2005年には、200億ドル（約2兆5000億円）に達すると予想されています。 |
